国の専門家会議の提言において、新型コロナウイルス感染者数が限定的となり、対策の強度を一定程度緩められるようになった地域であっても、再度感染が拡大する可能性があるため、長丁場に備え、感染拡大を予防する「新しい生活様式」へ移行していく必要があるとして、具体的な実践例が示されました。
新しい生活様式は、今後の生活スタイルとして推進され、世界では「together at home」と発信されたようです。
隔離、自粛によって、人や社会とのコミュニケーションが絶たれるのは確実です。それにより、与えられた情報に何の疑問を持つ事のない従順な人間だけで構成される社会が出来上がります。
例えば、テレビニュースは、原則として、私たちの恐怖心や猜疑心など、心配を煽る内容で構成されています。なぜなら、人間の脳は生きて行くうえで危機に対して敏感であるようにできています。そのため、悪い出来事や恐怖に対して「バイアス」がかかるためです。繰り返し、バイアスがかかる事により、他から情報を入れない限りは、テレビニュースを疑う事なく信じてしまうため、結果…洗脳されます。
「新しい生活様式」により、人や社会とのコミュニケーションが少なくなり無関心な人間が増えます。無関心な人間が増えれば、世の中の秩序が乱れ、人々の「分断」が起きます。分断が起きれば治安が悪くなります。治安が悪くなれば、治安を維持すべく新しい法律が制定されます。この、新しい法律の導入により、反対勢力への新たなる対処法が導入され、社会的不適合者は一掃されるかもしれません。映画 「エスケープ・フロム・LA」のように…
その後は、デジタルタトゥーやマイクロチップよる国民の管理(グローバルIDシステム)が始まるかもしれません。
今年3月26日、マイクロソフトが世界知的所有権機関（WIPO）に出願しているある特許の内容が公開されました。その名称は「身体活動データを利用した暗号通貨システム（Cryptocurrency system using body activity data）」というもので、身体活動や脳波で仮想通貨を“マイニング”できるという技術です。公開番号「WO2020/060606」…666
この技術は、「特別なセンサー」を人体に装着する（あるいは埋め込む）ことにより、脳波や体温、心拍数などの身体活動データが計測され送信されるシステムになっています。一説ではこの“特別なセンサー”はマイクロチップであるともいわれ、この場合のマイクロチップは全世界の人々を一元管理する超管理社会を実現可能とする恐ろしい技術でもあります。
日本においても、5月27日に「スーパーシティ法案」が可決されました。スーパーシティ法案とは、住民や企業などから集めた様々な分野の情報を「データ連携基盤」（都市OS）に集約し、人工知能（AI）やビッグデータなど最先端の技術と連結させ、未来の暮らしを先行実現する「まるごと未来都市」をつくるとあります。
「Cryptocurrency system using body activity data 」との繋がりはいかに….
